一つには、株価が極端に下がった場合、社内ではまだまだだと思っていても、世間の見方はもっと厳しくて、後から見ると、世間の見方が正しかったということになることが多い。しかし、株式を上場していて、株価を大きく下げても、つぶれなかった会社は多数あるし、第一、株式を上場している会社ばかりではない。株価以外のシグナルはないか。別の見方としては、金融機関の態度や、取引先の決済条件の変化などで、会社が危ないときがわかることがある。
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会社が倒産する場合、直接は資金繰りに万策尽きて、ということが多い。つぶれるその日まで、社員の大多数が正確なことを知らないでいる一方、資金繰りの担当者は、世間の動き（特に、お金を貸してくれない、信用してくれない、という動き）をいち早く肌で知っていることが多い。彼らの様子が予兆として参考になることがある。また、予兆という意味では、有能とされる社員の転職が増えることが、将来の会社の行き詰まりを示唆するシグナルであることが多い。